マーケティングを行ううえで、「CDPを活用すべきだ」といったことを聞いたことはないでしょうか。
CDPとは企業が保有する顧客情報などを収集し、統合して分析するためのプラットフォームのことで、顧客一人一人に合うマーケティング施策を行うために欠かせないツールです。
本記事では、CDPの概要や導入のメリット、マーケティングとの関係性について分かりやすく解説します。
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目次
CDPとは何か
CDP（カスタマー・データ・プラットフォーム）とは企業が保有する顧客情報などを収集し、統合して分析するためのプラットフォームのことを指します。
CDPで収集できるデータは、Webサイト上などで企業と顧客との直接的に関わった顧客データです。
ここでいう顧客データとは、住所、氏名、電話番号などの個人情報に加え、行動データや属性といったデータも含まれます。
これらのデータは、別々のシステムやデータベースで管理されてサイロ化しているケースも少なくありません。
CDPはこれらのデータを収集して統合的に管理し、かつそれぞれのシステムからアクセスしてそのデータを容易に活用できるようにするものです。
CDPとDMPの違い
CDPと混同されやすいのが、DMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）です。
DMPとは、簡単にいうとWeb上で蓄積されたあらゆる情報データを管理するためのプラットフォームです。
DMPはプライベートDMPとパブリックDMPがありますが、プライベートDMPとCDPは比較的似ているので、ここではCDPとパブリックDMPを比較します。
取り扱うデータの種類が違う
まず、CDPとDMPでは取り扱うデータの種類が異なります。
CDPは別名プライベートDMPとも呼ばれており、顧客の住所や氏名など個人情報を含むデータを取り扱います。
属性データやWeb閲覧ログ、POSデータなどの閉じられたネットワーク内で収集されたデータに限定されるのがCDPです。
一方、DMPはインターネット上にある様々なデータや、第三者が提供する外部の匿名のデータを取り扱います。
DMPでは個人を特定するデータを収集することはできません。
そのため、パーソナライゼーションには向きませんが、自社だけでは把握できない属性の傾向を把握できます。
使用用途が異なる
使用用途もCDPとDMPでは異なります。
CDPは自社のECサイトやリアル店舗で収集した個人のデータを中心に収集と分析を行います。
既存顧客の詳細なデータを用いてパーソナライズされた施策を打つことが可能となるので、顧客と継続的な関係を構築しやすくなります。
たとえば、顧客の誕生日月にキャンペーンのDMを送ったり、ECサイトでの購入履歴からおすすめの商品を提示したりすることが可能です。
ただし、新規顧客の獲得を目指すにはこれ単体では不十分です。
一方、DMPは匿名の大規模データを収集・分析します。
新規顧客を獲得する際に実施する広告のターゲットを定めるマスマーケティングには向いています。
たとえば、銀座にいる人に向けて銀座周辺のお店の広告を出したり、年代別や性別で趣向を調査したりすることが可能です。
CDPもDMPもデータを取り扱うという点では共通していますが、取り扱うデータの内容や使用用途が異なることを覚えておきましょう。
CDPの導入メリット
CDPを導入する3つのメリットについて解説します。
データを一元管理できる
データを一元管理できることは大きなメリットです。
いままで顧客の住所や氏名などの個人情報と、購入履歴やアンケート結果、Web閲覧ログなどは別々のツールを使って管理しなければなりませんでした。
しかし、CDPを導入すると複数のツールから顧客のデータを収集し管理することができるので、情報があちこちに散らばって管理できなくなるといったリスクを減らせます。
たとえば、ユーザーの氏名や住所などの個人情報から、自社サイトやECサイトを訪れたユーザーのログなどの情報を収集し、リアル店舗でのアンケート結果の情報も付け足すことができ顧客一人一人のデータを一元管理することが可能です。
顧客データを1つの場所に集約するため、さまざまな角度から分析できるようになり、新たなニーズを発見するきっかけとなるでしょう。
顧客のニーズを低確に把握できる
CDPを活用することで、自社データから顧客の嗜好を分析し、パーソナライズされたマーケティングを行うことが可能です。
例えば、誕生月のキャンペーンやECサイトのレコメンド機能などを用いた施策が可能です。
昨今、顧客のニーズは多様化しており、どの企業もパーソナライゼーションを重視するようになりました。パーソナライゼーションとは、顧客一人一人に合うサービスや商品を提案することで売上につなげるマーケティング手法です。
CDPを導入すれば個人を特定したうえで趣味趣向が把握できるため、正確な顧客ニーズを把握できます。
他のITツールと連携できる
CDPは、CRMやアドテクノロジーツール、MAなどの外部サービスと連携させることで、3rd Partyデータとも連携できます。
データやテクノロジーを活用するDXにもCDPは欠かせません。
また、ほかのITツールと連携させることで社内DXの推進にも貢献します。
社内の業務効率化が図れるため、社内全体の生産性が向上するでしょう。
CDPとマーケティングの関係性
CDPによって「One to One」マーケティングを実現できます。
「One to One」マーケティングとは、顧客一人一人に寄り添って、個人に最適な施策を行うマーケティング活動のことです。
いままでは、テレビや新聞などを活用した大衆向けのマスマーケティングが一般的でした。
しかし、提供されるサービスが多様化したことでユーザーのニーズも多様化しています。
マスマーケティングではユーザー一人一人への訴求力が低く、購買意欲をかきたてることが難しくなってきました。
そこで、注目されているマーケティング手法が「One to One」マーケティングです。
個人情報レベルで収集した既存顧客情報と匿名情報を組み合わせて分析できる点はCDPの特長です。
そのため、ターゲットに焦点を当てたマーケティング活動を実現するために役立ちます。
分析した内容を連携システムでの施策や広告配信のターゲティングなどに活用することで、より効果の高いマーケティング施策につながります。
CDPを導入したらすべきこと
CDPを導入しても、すぐに利用しマーケティングに活用できるわけではありません。
CDP導入後にすべきことは、以下の3つです。
- データの収集・蓄積
- データの分類
- 他のツールとの連携
まず、自社で蓄積しているデータを1つに収集し、蓄積するための環境をと問えます。
個人情報を扱うため、自社のプライバシーポリシーや規約に従ってデータを扱わなければなりません。
データを収集するためには、インターフェースやデータの仕様を決め、データベースの格納設計・構築を行います。
次に、マーケティング施策に活用するために、データを個人に紐づくよう分類します。
ただデータを蓄積するだけでは消費行動や需要を調査することはできないためです。
最後に、CDPとCRMやMA、BIツールなどの外部ツールと連携させ、分析や活用のための環境を作って実際に分析や活用を行っていきます。
まとめ
CDPとは企業が保有する顧客情報などを収集し、統合して分析するためのプラットフォームのことで、顧客一人一人に合うマーケティング施策を行うために欠かせないツールです。
ニーズが多様化する現代では、マスマーケティングから一人一人に焦点を当てたマーケティングへと切り替えなければ訴求が難しくなっています。
CDPを活用して、より正確な顧客ニーズを読み解いてマーケティング施策を実施しましょう。
